調理師試験の合格率を知って、効率良く合格を目指そう！

調理師試験には実技試験がなく、筆記試験のみで実施されるため、合格するには筆記試験の対策をしっかり行う姿勢が求められます。また料理師試験がどのくらいの合格率なのか、難易度なのか気になる人はたくさんいらっしゃるでしょう。ここでは、調理師試験の合格率や、合格に向けた取り組みなどを詳しく解説します。調理師を目指す方は、ぜひ参考になさってください。

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調理師試験の合格率はどのくらい？

まず、調理師試験の合格率や難易度がどのくらいの数値なのかをご紹介しましょう。

国家資格としては難易度が高くない

調理師試験の難易度は、国家資格としてはさほど高くはありません。
具体的にいえば、偏差値は42ほどで美容師や看護師の資格試験と同じくらいの難易度となっています。
超難関で偏差値77を示す司法試験と比べれば、その差は歴然です。

出題範囲は広範囲にわたりますが、実際の試験はマークシート式の筆記問題のみであるため、独学でも十分に合格を目指せます。

毎年およそ60～70％前後で推移

調理師試験の合格率は、例年60％から70％前後で推移しています。
国家資格の中には、合格率が1けた台の試験も多いため、他の国家資格と比べると合格率は高い部類に入ると言えるでしょう。

試験は都道府県ごとに実施され、出題される問題も異なりますので、合格率や難易度も都道府県ごとで差があります。
厚生労働省の調べによると、令和5年度の試験における合格率は次の結果が発表されています。

出典：厚生労働省_令和5年度調理師試験実施状況

都道府県によって合格率に開きがある

上記の表をご覧いただくと分かるように、合格率は都道府県によって大きく開きがあります。

調理師試験の実施団体は都道府県ごとで異なります。
指定試験機関となっている「公益社団法人調理技術技能センター」に委託して実施する都県や、関西広域連合のように複数の府県で構成している団体が実施するところ、北海道のように調理師会が実施するところなどさまざまです。
窓口となるのは、各地域の保健所となります。

不合格となっても、別の都道府県で受験可能

試験日程や試験問題も都道府県ごとで異なり、例年6月から12月頃にかけて実施されますので、同じ年度内で複数の受験地で受験できます。
ご自身が住んでいる都道府県で試験を受けるという決まりはありませんので、受験料はかかりますが合格するまで何度もチャレンジできます。

さらに、どの都道府県で合格しても、調理師免許そのものは全国共通です。
例えば、東京都で合格したのち、大阪府で免許を生かして就職することも、もちろん可能です。

調理師免許は、一度取得すれば更新の手続きは不要です。
ただし、住所変更・住民票の移動・結婚による姓名の変更は、改めて申請が必要です。
申請に必要な書類は、次のとおりです。

1. 調理師名簿訂正・免許証書換え交付申請書

2. 戸籍謄本または抄本

3. 調理師免許証（原本）

申請書は、都道府県の担当窓口や管轄の保健所などで受け取ることができます。
都道府県によっては、書類の名称が一部異なるところもありますので、念のため確認しましょう。
万が一、調理師免許を紛失した場合は、再交付の申請ができます。
書類を揃えたうえで手続きしましょう。

調理師免許は更新不要。ただし「調理師業務従事者届」は、2年ごとの提出が必要

調理師免許には更新がありませんが、ときおり2年ごとに更新しなければいけないと勘違いされることがあります。
これは、「調理師業務従事者届」の提出が2年ごとに求められるのが理由だと考えられます。

調理師免許を取得し、実際に調理師として仕事をしている場合は、調理師法第5条の2により、仕事をしている都道府県へ届けを出すよう義務付けられています。

記入する内容としては、住所・氏名・調理師名簿登録の内容などのほかに、仕事に就いている施設などがあります。
分類（学校・病院・事業所・社会福祉施設など）、名称、所在地、電話番号などを記入します。

目的としては、調理師の資格を持っている人が、どの場所でどのように業務へ従事しているかという現状を把握し、調理師の資質向上を目的とした事業を円滑に行うためと公表されています。

届出先の具体的な窓口は、仕事をしている職種や都道府県ごとで異なりますので、確認したうえで期限内に忘れず届け出ましょう。
事業所ではなく、調理師本人が提出しなくてはいけません。

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試験の合格ラインはどのくらい？

調理師試験の合格率が分かったところで、試験当日にどのくらい正解できると合格ラインに到達できるのでしょうか。

6割の正解が必要かつ、著しく点数が低い科目があると不合格

調理師試験では、原則として全6科目の合計得点によって合否が判定されます。
試験の問題数は全部で60問以上とされており、科目ごとの出題割合は試験基準に定められた数値によるものです。

合格ラインは60％以上とされていますが、1科目でも平均点を大きく下回ってしまうと不合格となってしまいます。
特に、細菌の知識が問われる食品衛生学は、苦手意識を持っている人が多いようです。
このため、特定の科目に偏らないよう、どの科目もまんべんなく勉強することが大切です。

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必要な勉強時間と勉強のコツは？

調理師試験の合格ラインは、さほど高くはないということはお分かりいただけたと思います。
とはいえ、合格に向けてきっちり勉強を行いたい方も多いでしょう。
そこで、以下では合格に必要な具体的な勉強時間とコツについてご紹介します。

どれくらいの勉強量が必要？

試験問題は選択式のものとなるため、長い時間をかけて完璧にインプットするという勉強は必要ありません。
また、試験を受ける際には一定年数の調理業務経験を経ていることになるため、すでに多少の知見も持っているでしょう。
ただ、それでも分からない分野は存在すると思います。

こういった条件下で行う勉強の目安としては、勉強が得意で効率的な学習ができる方なら20〜30時間、勉強が苦手な方なら30〜60時間といったところでしょう。

勉強のコツは？

勉強のコツは、やはりいかに効率的に行うかという点にあります。
効率的に勉強を行うことで、インプット効率向上と勉強時間の短縮が可能です。

そのためには、初めに過去の試験問題等を確認して出題範囲を明確にすることが重要です。
なお、具体的な試験範囲については後述しております。

確実に合格するなら

確実な合格を目指すのであれば、6割以上とはいわず9割以上の成果を目指すことが重要になるでしょう。
そのためには、単に正解を暗記するのではなく、なぜその答えに至るのかという過程・理論をしっかり把握し、理解を深めることが大切です。

また、独学ではなく、通信講座を利用して学習するのも一つの手段になります。
なお、資格のキャリカレならばプロの講師に質問を行うこともできるため、わからないことの理解も容易くなるはずです。

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料理師試験の科目や出題範囲は？

厚生労働省によると、科目と主な出題範囲は次のとおりです。

公衆衛生学

公衆衛生や健康の概念、健康づくりに向けての対策、保健・医療・福祉制度の概要、調理師の業務および社会で果たす役割などが出題されます。

食品学

食品についての意義や用途、特徴や性質、加工や貯蔵、製品表示、流通などが出題されます。

栄養学

栄養と健康の関係性、栄養素の機能、病態と栄養、栄養生理、ライフステージと栄養の関係などが出題されます。

食品衛生学

食品の安全や衛生全般的な知識が出題されます。（食品の腐敗、食中毒、感染症、寄生虫、汚染物質、食品添加物、衛生管理、洗浄および消毒方法、器具や容器包装の衛生的な取り扱い、食品の安全・衛生に関する法規や対策など）

調理理論

調理の意義と目的、種類や特徴、調理の操作・器具・施設および設備・技術、食材の特徴、献立の作成、集団調理・調理施設の洗浄・消毒・清掃、接客などが出題されます。

食文化概論

食文化の成り立ち、日本および世界の食文化と料理、日本の伝統・郷土料理、食料生産などが出題されます。

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調理師試験の受験資格とは？

調理師資格を得る方法は2つあります。
調理師養成学校に通うか、もしくは調理師試験に合格するかのいずれかです。
調理師試験を受けるには、定められた受験資格をクリアしないといけません。
規定が細かいため、事前にしっかり覚えておくと安心です。

2年以上の調理業務従事歴が必要

調理師試験の受験資格は、中卒以上でかつ2年以上の実務経験が必要です。
実務経験とは、実際に調理に関わっていた経験をさし、飲食店での勤務経験が長くとも実務経験とみなされない業務がありますので、注意しましょう。

必要な調理業務従事歴を詳しく紹介

それでは、求められる実務経験について、詳しくご紹介します。

2年以上の実務経験は、1か所で2年以上の勤務でなくとも、複数の勤務先での期間を合算できます。
また、正社員以外にパートやアルバイトでの勤務であっても、勤務条件を満たしていれば認められます。
その条件とは、「週4日かつ1日6時間以上」というものです。

ただし、都道府県によって、条件が若干異なる場合があります。
一部では「週5日以上かつ1日5時間以上」などとしているところもありますので、受験を希望する都道府県の試験公式サイトにて詳細を確認してください。

実務経験の詳細は、調理師法施行規則第4条で定められており、具体的に次の施設が該当します。

• 飲食店として営業している店舗（旅館や簡易宿泊所も含む）

• 魚介類を販売している店舗（生きたままの販売のみの場合や競り売り営業などは対象外）

• 惣菜を製造している店舗（佃煮を含む煮物、焼き物、炒め物、揚げ物、和え物、蒸し物、酢の物など）

• 学校や病院などの給食施設（1回20食以上の調理を継続しているか、もしくは1日50食以上調理している）

つまり、調理に携わる業務であっても、主にケーキ・デザート・パン類の製造であった場合、実務経験とはみなされません。

また、飲食店であっても直接調理をしない業務も、実務経験の対象外となります。
たとえば、ホール、清掃、食器洗浄、配達などが該当します。
栄養士、看護師、保育士、ホームヘルパーなども同様です。

さらに、日本国外の飲食店での勤務期間や、定時制・通信制以外の高校（全日制）に在学中の勤務も、調理に携わっていたとしても対象外ですので、注意しましょう。

勤務経験を証明する書類は、経営者に記入してもらわないといけません。
受験者本人は、記入・修正どちらもできませんので、記入漏れを見つけたら早急に経営者に知らせましょう。

試験に出願するための必要書類は？

調理師試験に出願する際には、複数の書類が必要です。
同封漏れがないように、ひとつずつ確認しながら封筒に入れる心がけが大切でしょう。

書類一覧を紹介

それでは、用意する書類をひとつずつご紹介します。

・受験申請書

受験申請用の書類に同封されています。書き方は、「受験申請書記入要領」を参考にしましょう。

・受験票・写真台帳

受験者本人の写真を用意します。
万が一剥がれたときのために、裏面へ氏名と生年月日を記入したうえで、台帳に貼付しましょう。
氏名は、戸籍や住民票に記載のとおり正確な記入が求められます。
写真のサイズは、縦4cm×横3cmと決まっています。このサイズは、履歴書に貼付するものと同じです。

・受験手数料の領収証書

受験申請用書類の中に、払込取扱票が同封されています。
この用紙を使い、受付期間内に金融機関で手数料を振り込みましょう。
受験料は、受験する都道府県ごとで異なりますが、概ね6,000円から7,000円程度です。
金融機関で振り込むと、領収印が押された領収証書を渡されますので、「2受験票」の裏面に貼付けましょう。

・受験票送付用封筒

手続き後、受験票が送付されてくるときの封筒です。
太枠内の記入を忘れないようにし、84円分の切手を貼付します。
受験票は、試験日のおよそ1ケ月前に送付されます。

・卒業証明書

最終学歴のものでなくとも手続きできます。
卒業証書ではありませんので、間違えないように注意しましょう。

卒業した中学・高校・高等専門学校・短大・大学・専修学校（高等課程または専門課程）のいずれかに、証明書の発行を依頼してください。
専修学校の場合は、高等課程か専門課程どちらかを卒業した旨を記載してもらいましょう。
受験条件によって、卒業証明書の代わりに「学力認定書」の提出となる場合があります。

・調理業務従事証明書

実務経験が受験条件を満たしていることを証明するための書類です。
店舗経営者や施設の施設長などに記入を依頼しましょう。
受験者本人は記入・修正してはいけません。

・印鑑登録証明書（必要な場合のみ）

上の証明書を、個人名で証明する場合、自治体で印鑑登録している印鑑を押印のうえ、印鑑登録証明書の添付が必要です。

・戸籍抄本等（必要な場合のみ）

婚姻などの理由で、卒業証明書や調理業務従事証明書の氏名と、現在の氏名が異なる場合は、変更の経緯が確認できる書類を提出します。
発行後6ケ月以内の戸籍抄本、除籍抄本、改製原戸籍抄本などを用意しましょう。

このほかに、外国籍の方は国籍が表示された住民票が必要となります。
また、過去の調理師試験を受験もしくは欠席した人は、過去の受験票を添付すると、一部書類の提出が省略できます。

受付期間が短いため、早めに準備しよう

調理師試験における受験申請用の書類配布および受験申請受付期間は、おおよそ1ケ月弱となっています。
この期間内で書類の取り寄せや記入、申請まで済ませることが必要です。

卒業証明書や調理業務従事証明書を取り寄せる時間にゆとりを持ちたいほか、現住所と本籍地が離れていると戸籍抄本等もすぐには入手できません。
受験を決めた時点で、必要と分かっている書類は早めに準備を進めましょう。

調理師の実務経験と試験勉強を両立させたいときは通信講座がおすすめ

これまでご紹介したように、調理師資格の取得方法は、指定養成学校に通うか、もしくは実務経験を積んだうえで試験を受けるかのいずれかを選択します。

実務として飲食店で働きながら、試験勉強も同時にこなしていくには、困ったときに尋ねる相手がすぐ近くにいないと不安を感じるでしょう。
とはいえ、養成学校に通うのは時間や費用がかかるため、すぐに通うのも難しいことが多いかも知れません。

この場合に、通信講座を活用すると、試験勉強のコツが分かり、効率的に勉強を進められるようになります。
仕事や通勤時間など、自分の空き時間に合わせて勉強できますので、スキマ時間の活用にもつながります。

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まとめ

調理師試験の合格率はおおよそ60％～70％で推移しています。
試験の内容は都道府県ごとに異なるため、合格率も各都道府県によって異なります。
都道府県によって試験日も違いますし、複数の都道府県で受験ができますので、一発合格を狙いたい人は、費用はかかりますが、複数受験するとよいでしょう。

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よくある質問

この記事の監修者

資格のキャリカレ編集部
150以上の通信教育資格講座を展開し、資格取得・実用スキルの習得はもちろん、キャリアサポートまで行う資格のキャリカレ編集部が運営するコラムです。調理師は、食材の知識や衛生管理の技術を持ち、安全でおいしい料理を提供する食のプロフェッショナルです。調理師試験の詳細や試験対策をはじめ、仕事の魅力や現場で役立つ最新情報をお伝えしています。