調理師試験の合格率を知って、効率良く合格を目指そう！

調理師試験には実技試験がなく、筆記試験のみで実施されるため、合格するには筆記試験の対策をしっかり行う姿勢が求められます。また、調理師試験の合格率や難易度がどのくらいなのか、気になる人も多いでしょう。ここでは、調理師試験の合格率や、合格に向けた取り組みなどを詳しく解説します。調理師を目指す方は、ぜひ参考になさってください。

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調理師試験の合格率はどのくらい？

まず、調理師試験の合格率や難易度がどのくらいの数値なのかをご紹介しましょう。

国家資格としては難易度が高くない

調理師試験は、実技試験ではなく筆記試験によって行われます。令和7年度の全国平均合格率は60.4％でした。
ただし、試験を受けるには原則として中学校卒業以上の学歴と、対象施設における2年以上の調理業務経験が必要です。合格率だけで難易度を判断せず、受験資格と出題範囲の両方を確認しておきましょう。

出題範囲は広範囲にわたりますが、実際の試験はマークシート式の筆記問題のみであるため、独学でも十分に合格を目指せます。

毎年およそ60～70％前後で推移

厚生労働省が公表した令和7年度（2025年度）の調理師試験実施状況によると、全国の受験者数は18,600人、合格者数は11,240人、平均合格率は60.4％でした。前年度の令和6年度は64.0％、令和5年度は60.8％となっており、近年の全国平均合格率はおおむね6割前後で推移しています。

試験は都道府県ごとに実施され、出題される問題も異なりますので、合格率や難易度も都道府県ごとで差があります。
厚生労働省の調べによると、令和6年度の試験における合格率は次の結果が発表されています。

出典：厚生労働省_令和7年度調理師試験実施状況

都道府県によって合格率に開きがある

調理師試験は都道府県ごとに実施されており、複数の都県から試験事務を委任された公益社団法人調理技術技能センターや、関西広域連合などが実施する場合もあります。令和7年度の合格率は、佐賀県の35.0％から山口県の75.5％まで差がありました。

ただし、合格率は問題の難易度だけでなく、受験者の構成や受験者数などにも影響されます。合格率が高い地域ほど必ず試験問題が簡単であるとは限りません。
指定試験機関となっている「公益社団法人調理技術技能センター」に委託して実施する都県や、関西広域連合のように複数の府県で構成している団体が実施するところ、北海道のように調理師会が実施するところなどさまざまです。
窓口となるのは、各地域の保健所となります。

不合格となっても、別の都道府県で受験可能

調理師試験の日程や申請期間、試験問題、受験手数料は実施主体によって異なります。令和7年度は4月から11月にかけて各地域で実施されました。試験日が重ならず、それぞれの受験資格と申請条件を満たしていれば、同じ年度に複数の地域で受験できる場合があります。申請前に各実施主体の受験案内を確認しましょう。

さらに、どの都道府県で合格しても、調理師免許そのものは全国共通です。
例えば、東京都で合格したのち、大阪府で免許を生かして就職することも、もちろん可能です。

調理師試験の合格は全国で有効ですが、試験に合格しただけでは調理師免許を取得したことにはなりません。合格後は、住所地の都道府県に調理師免許を申請し、調理師名簿への登録と免許証の交付を受ける必要があります。免許取得後は、交付を受けた都道府県以外でも調理師として働けます。
調理師免許に更新制度はありません。
ただし、氏名や本籍地の都道府県名など、調理師名簿の登録事項に変更が生じた場合は、原則として30日以内に名簿訂正の手続きが必要です。
住所のみの変更や、同じ都道府県内での本籍地の変更については、通常、名簿訂正や免許証の書換えは必要ありません。
具体的な手続きは、免許証を交付した都道府県に確認しましょう。
万が一、調理師免許を紛失した場合は、再交付の申請ができます。
書類を揃えたうえで手続きしましょう。

調理師免許は更新不要。ただし「調理師業務従事者届」は、2年ごとの提出が必要

調理師免許に更新制度はありません。ただし、飲食店や給食施設などで調理業務に従事している調理師には、調理師法第5条の2に基づき、2年ごとに「調理師業務従事者届」を提出する義務があります。

届出年の12月31日現在の氏名・住所・勤務先などを、原則として翌年1月15日までに就業地の都道府県へ届け出ます。免許を持っていても調理業務に従事していない人は、通常、届出の対象にはなりません。対象施設や提出方法は都道府県の案内を確認しましょう。

記入する内容としては、住所・氏名・調理師名簿登録の内容などのほかに、仕事に就いている施設などがあります。
分類（学校・病院・事業所・社会福祉施設など）、名称、所在地、電話番号などを記入します。

目的としては、調理師の資格を持っている人が、どの場所でどのように業務へ従事しているかという現状を把握し、調理師の資質向上を目的とした事業を円滑に行うためと公表されています。

届出先の具体的な窓口は、仕事をしている職種や都道府県ごとで異なりますので、確認したうえで期限内に忘れず届け出ましょう。
事業所ではなく、調理師本人が提出しなくてはいけません。

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試験の合格ラインはどのくらい？

調理師試験の合格率が分かったところで、試験当日にどのくらい正解できると合格ラインに到達できるのでしょうか。

6割の正解が必要かつ、著しく点数が低い科目があると不合格

2026年度に調理技術技能センターが実施する調理師試験は、全60問のマークシートによる四肢択一方式です。試験科目は、公衆衛生学・食品学・栄養学・食品衛生学・調理理論・食文化概論の6科目です。ただし、試験時間や問題構成は実施主体によって異なる場合があるため、受験地の最新案内を確認してください。

調理技術技能センターが実施する試験では、原則として全6科目の合計得点が満点の6割以上であることが合格基準です。ただし、1科目でも、その科目の平均点を著しく下回る得点がある場合は不合格となります。そのため、得意科目だけで合格点を稼ぐのではなく、6科目をバランスよく学習することが大切です。

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必要な勉強時間と勉強のコツは？

調理師試験の合格ラインは、さほど高くはないということはお分かりいただけたと思います。
とはいえ、合格に向けてきっちり勉強を行いたい方も多いでしょう。
そこで、以下では合格に必要な具体的な勉強時間とコツについてご紹介します。

どれくらいの勉強量が必要？

試験問題は選択式のものとなるため、長い時間をかけて完璧にインプットするという勉強は必要ありません。
また、試験を受ける際には一定年数の調理業務経験を経ていることになるため、すでに多少の知見も持っているでしょう。
ただ、それでも分からない分野は存在すると思います。

調理師試験の学習に必要な時間は、調理や食品衛生に関する知識、学習経験によって異なります。厚生労働省や試験実施機関が公式な標準学習時間を定めているわけではありませんが、一般的には20～60時間程度を目安として紹介されることがあります。まずは受験予定地の過去問題を解き、自分の理解度に応じて学習時間を設定しましょう。

勉強のコツは？

勉強のコツは、やはりいかに効率的に行うかという点にあります。
効率的に勉強を行うことで、インプット効率向上と勉強時間の短縮が可能です。

そのためには、初めに過去の試験問題等を確認して出題範囲を明確にすることが重要です。
なお、具体的な試験範囲については後述しております。

合格するなら

合格を目指すには、合格基準の6割ぎりぎりではなく、過去問題や模擬試験で安定して合格基準を上回れる状態を目指しましょう。合計得点だけでなく、1科目だけ極端に得点が低くならないよう、苦手科目を重点的に復習することも重要です。

また、独学ではなく、通信講座を利用して学習するのも一つの手段になります。
なお、資格のキャリカレならばプロの講師に質問を行うこともできるため、わからないことの理解も容易くなるはずです。

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調理師試験の科目や出題範囲は？

厚生労働省によると、科目と主な出題範囲は次のとおりです。

公衆衛生学

公衆衛生や健康の概念、健康づくりに向けての対策、保健・医療・福祉制度の概要、調理師の業務および社会で果たす役割などが出題されます。

食品学

食品についての意義や用途、特徴や性質、加工や貯蔵、製品表示、流通などが出題されます。

栄養学

栄養と健康の関係性、栄養素の機能、病態と栄養、栄養生理、ライフステージと栄養の関係などが出題されます。

食品衛生学

食品の安全や衛生全般的な知識が出題されます。（食品の腐敗、食中毒、感染症、寄生虫、汚染物質、食品添加物、衛生管理、洗浄および消毒方法、器具や容器包装の衛生的な取り扱い、食品の安全・衛生に関する法規や対策など）

調理理論

調理の意義と目的、種類や特徴、調理の操作・器具・施設および設備・技術、食材の特徴、献立の作成、集団調理・調理施設の洗浄・消毒・清掃、接客などが出題されます。

食文化概論

食文化の成り立ち、日本および世界の食文化と料理、日本の伝統・郷土料理、食料生産などが出題されます。

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調理師試験の受験資格とは？

調理師免許を取得する方法は、大きく2つあります。1つ目は、都道府県知事が指定する調理師養成施設を卒業する方法です。2つ目は、受験資格となる学歴と2年以上の調理業務経験を満たしたうえで、都道府県などが実施する調理師試験に合格する方法です。

どちらの場合も、養成施設の卒業や試験合格だけで調理師免許を取得したことにはなりません。住所地の都道府県に免許を申請し、調理師名簿への登録と免許証の交付を受ける必要があります。

2年以上の調理業務従事歴が必要

調理師試験の受験資格は、中卒以上でかつ2年以上の実務経験が必要です。
実務経験とは、実際に調理に関わっていた経験をさし、飲食店での勤務経験が長くとも実務経験とみなされない業務がありますので、注意しましょう。

必要な調理業務従事歴を詳しく紹介

それでは、求められる実務経験について、詳しくご紹介します。

2年以上の実務経験は、1か所で2年以上の勤務でなくとも、複数の勤務先での期間を合算できます。
また、正社員以外にパートやアルバイトでの勤務であっても、勤務条件を満たしていれば認められます。
その条件とは、「週4日かつ1日6時間以上」というものです。

ただし、都道府県によって、条件が若干異なる場合があります。
一部では「週5日以上かつ1日5時間以上」などとしているところもありますので、受験を希望する都道府県の試験公式サイトにて詳細を確認してください。

実務経験の詳細は、調理師法施行規則第4条で定められており、具体的に次の施設が該当します。

• 飲食店として営業している店舗（旅館や簡易宿泊所も含む）

• 魚介類を販売している店舗（生きたままの販売のみの場合や競り売り営業などは対象外）

• 惣菜を製造している店舗（佃煮を含む煮物、焼き物、炒め物、揚げ物、和え物、蒸し物、酢の物など）

• 学校や病院などの給食施設（1回20食以上の調理を継続しているか、もしくは1日50食以上調理している）

つまり、調理に携わる業務であっても、主にケーキ・デザート・パン類の製造であった場合、実務経験とはみなされません。

ホール業務、配達、食器洗浄など、直接調理を行わない業務は、原則として調理業務経験に含まれません。また、栄養士・保育士・看護師・ホームヘルパーなどの職種として採用されている場合も、通常は対象外です。ただし、通常の勤務体系で専ら調理業務に従事していることが確認できる場合は、職歴として認められることがあります。

さらに、日本国外の飲食店での勤務期間や、定時制・通信制以外の高校（全日制）に在学中の勤務も、調理に携わっていたとしても対象外ですので、注意しましょう。

勤務経験を証明する書類は、経営者に記入してもらわないといけません。
受験者本人は、記入・修正どちらもできませんので、記入漏れを見つけたら早急に経営者に知らせましょう。

試験に出願するための必要書類は？

調理師試験に出願する際には、複数の書類が必要です。
同封漏れがないように、ひとつずつ確認しながら封筒に入れる心がけが大切でしょう。

書類一覧を紹介

それでは、用意する書類をひとつずつご紹介します。

・受験申請書

受験申請用の書類に同封されています。書き方は、「受験申請書記入要領」を参考にしましょう。

・受験票・写真台帳

受験者本人の写真を用意します。
万が一剥がれたときのために、裏面へ氏名と生年月日を記入したうえで、台帳に貼付しましょう。
氏名は、戸籍や住民票に記載のとおり正確な記入が求められます。
写真のサイズは、縦4cm×横3cmと決まっています。このサイズは、履歴書に貼付するものと同じです。

・受験手数料の領収証書

受験申請用書類の中に、払込取扱票が同封されています。
この用紙を使い、受付期間内に金融機関で手数料を振り込みましょう。
受験手数料は、受験する都道府県や試験実施主体によって異なります。2026年度に調理技術技能センターが実施する多くの都県では6,400円ですが、支払方法を含めて受験地の最新案内を必ず確認してください。一度支払った受験手数料は、原則として返還されません。

・受験票送付用封筒

受験票送付用封筒には、受験案内で指定された金額の切手を貼付します。2026年度に調理技術技能センターが実施する試験では、110円分の切手が必要です。郵便料金や提出方法は変更される可能性があるため、申請する年度の受験案内を確認してください。

受験申請に必要な書類は、試験の実施主体や受験資格によって異なります。2026年度に調理技術技能センターが実施する試験では、受験申請書、受験票・写真台帳、受験手数料の領収証書、受験票送付用封筒、調理業務従事証明書などが必要です。調理師法施行規則の改正により、卒業証明書の提出は不要となりました。

卒業した中学・高校・高等専門学校・短大・大学・専修学校（高等課程または専門課程）のいずれかに、証明書の発行を依頼してください。
専修学校の場合は、高等課程か専門課程どちらかを卒業した旨を記載してもらいましょう。
受験条件によって、卒業証明書の代わりに「学力認定書」の提出となる場合があります。

・調理業務従事証明書

実務経験が受験条件を満たしていることを証明するための書類です。
店舗経営者や施設の施設長などに記入を依頼しましょう。
受験者本人は記入・修正してはいけません。

・印鑑登録証明書（必要な場合のみ）

上の証明書を、個人名で証明する場合、自治体で印鑑登録している印鑑を押印のうえ、印鑑登録証明書の添付が必要です。

・戸籍抄本等（必要な場合のみ）

婚姻などの理由で、卒業証明書や調理業務従事証明書の氏名と、現在の氏名が異なる場合は、変更の経緯が確認できる書類を提出します。
発行後6ケ月以内の戸籍抄本、除籍抄本、改製原戸籍抄本などを用意しましょう。

このほかに、外国籍の方は国籍が表示された住民票が必要となります。
また、過去の調理師試験を受験もしくは欠席した人は、過去の受験票を添付すると、一部書類の提出が省略できます。

受付期間が短いため、早めに準備しよう

調理師試験における受験申請用の書類配布および受験申請受付期間は、おおよそ1ケ月弱となっています。
この期間内で書類の取り寄せや記入、申請まで済ませることが必要です。

卒業証明書や調理業務従事証明書を取り寄せる時間にゆとりを持ちたいほか、現住所と本籍地が離れていると戸籍抄本等もすぐには入手できません。
受験を決めた時点で、必要と分かっている書類は早めに準備を進めましょう。

調理師の実務経験と試験勉強を両立させたいときは通信講座がおすすめ

これまでご紹介したように、調理師資格の取得方法は、指定養成学校に通うか、もしくは実務経験を積んだうえで試験を受けるかのいずれかを選択します。

実務として飲食店で働きながら、試験勉強も同時にこなしていくには、困ったときに尋ねる相手がすぐ近くにいないと不安を感じるでしょう。
とはいえ、養成学校に通うのは時間や費用がかかるため、すぐに通うのも難しいことが多いかも知れません。

この場合に、通信講座を活用すると、試験勉強のコツが分かり、効率的に勉強を進められるようになります。
仕事や通勤時間など、自分の空き時間に合わせて勉強できますので、スキマ時間の活用にもつながります。

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まとめ

調理師試験の合格率はおおよそ60％～70％で推移しています。
試験の内容は都道府県ごとに異なるため、合格率も各都道府県によって異なります。
都道府県によって試験日も違いますし、複数の都道府県で受験ができますので、一発合格を狙いたい人は、費用はかかりますが、複数受験するとよいでしょう。

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よくある質問

この記事の監修者

資格のキャリカレ編集部
170以上の通信教育資格講座を展開し、資格取得・実用スキルの習得はもちろん、キャリアサポートまで行う資格のキャリカレ編集部が運営するコラムです。調理師は、食材の知識や衛生管理の技術を持ち、安全でおいしい料理を提供する食のプロフェッショナルです。調理師試験の詳細や試験対策をはじめ、仕事の魅力や現場で役立つ最新情報をお伝えしています。