初めてでも安心！調理師免許試験の押さえておくべきポイント

料理が好きな方の中には、調理師の資格を取りたいと思ったことがある方もいらっしゃるでしょう。調理に関わる仕事は、飲食店のほかにも宿泊施設・学校・病院・社会福祉施設・事業所などさまざまな場所で従事することができます。

飲食店や給食施設などで調理業務に従事している調理師は、調理師法第5条の2に基づき、2年ごとに氏名・住所などを就業地の都道府県知事へ届け出ることが義務づけられています。調理師の就業先は、飲食店のほか、宿泊施設、学校、病院、社会福祉施設、事業所の給食施設など多岐にわたります。

そんな調理師免許を取得するためには、どのようなポイントを押さえて勉強するとよいのか、また調理師免許試験の詳細などを、詳しく解説します。

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調理師免許を取得するには？

調理師免許を取得する方法は2通りあり、それぞれの方法について詳しく解説します。

専門学校などに通って学び取得する

一つ目は、高等学校の入学資格を有する人が、都道府県知事の指定する調理師養成施設で1年以上、必要な知識と技能を修得し、卒業後に免許申請を行う方法です。
この方法では、調理師試験を受けることなく調理師免許が取得できます。

調理師養成施設には、専門学校、高等学校、短期大学、大学などがあります。ただし、学校や学科が都道府県知事の指定を受けていることが必要です。
これらの教育機関で、調理科などのクラスに所属して学んでいきます。
機関の中には夜間クラスを設けているところもあり、昼間に働きながら通っている人もいます。
指定養成施設で所定の課程を修了・卒業すると、調理師試験を受けずに免許申請ができます。

実務経験を積んで取得する

二つ目は、教育機関には通わず、高等学校の入学資格を有し、対象となる施設で2年以上調理業務に従事した人が、都道府県の調理師試験を受験し、合格後に免許申請を行う方法です。
調理師試験は都道府県が実施しますが、多くの都県では指定試験機関である公益社団法人調理技術技能センターに試験事務を委任しています。2026年度は30都県で同センターの共通試験が行われます。
調理実務は、正社員でなくとも、アルバイトやパートなどでも認められます。
なお、調理師試験に合格しただけでは、まだ調理師を名乗ることはできません。合格後、住所地の都道府県などで免許申請を行い、調理師名簿に登録されることで調理師免許が取得できます。申請書類、手数料、申請窓口は都道府県によって異なります。

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そもそも調理師免許とはどういうもの？

調理師免許とは、調理・栄養・食品衛生などに関する知識や技能を修得し、都道府県知事の免許を受けた人が「調理師」を名乗ることができる国家資格です。

調理師法の中で、調理師は都道府県知事の免許を受けた者と定められています。
つまり、調理師は社会的に信用が高く、そのうえ責任が重い職業であり、人々の食の安全を守る使命が与えられているのです。

調理師には次のような役割が求められると言われています。

• バランスがよい食事を提供し、健康増進に寄与する

• 安全な食品を選んで衛生的に調理し、食の安全性を確保する

• 伝統的な調理の技術や様式などを受け継ぎ、さらに新たな調理法を生み出すことで、食文化を継承する

• 食の背景にある環境や、食と健康の関係性を理解し、人々に伝える「食育」を提唱する

• 美味しい食事と空間を提供し、人々に喜びや心の豊かさを感じてもらう

飲食店などで仕事をする際に、調理師免許を持たなくとも従事することは可能です。
ただ、求人によっては、調理師免許が応募条件または歓迎条件とされることがあります。調理の確実なスキルを証明できることから、免許を持っていると職場やお客様からの安心や信頼を受けられるのです。

調理師免許を取得するメリット

調理師免許を取得すると、具体的に次のようなメリットがあります。

ここではひとつずつ詳しく解説します。

就職に有利になる

調理師免許を持っていると、調理、栄養、食品衛生などの基礎知識を有することを示せるため、就職活動で評価材料になる場合があります。

飲食業界では、募集時に調理師免許の保持が条件とされているケースも増え、免許がないと就職の幅が狭くなってしまう恐れもあります。

調理師免許を持っている人は、食品衛生責任者になるための養成講習会が原則として免除されます。開業時には、営業者が施設の食品衛生責任者として選任し、自治体所定の手続きを行います。
講習会の受講時間と費用負担が不要なので、その分開店準備に時間や費用を費やせるようになります。

給料や待遇がよくなる

調理免許を持っていないと、最初は洗い物などを中心とした業務になることが一般的であり、給料も他の人より低くなってしまう可能性が高まります。
勤務先によっては、調理師免許が採用条件になっていたり、資格手当の対象になったりする場合があります。ただし、給与や担当業務は勤務先の規定や経験によって異なります。

店の信頼度があがる

調理師がいることで、専門知識を有したうえでお客様に料理を提供していることが証明され、安心・安全だという印象を与えられます。
調理や食品衛生に関する知識を持つ人材がいることは、店舗の衛生管理体制を整えるうえで役立ちます。
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調理師試験の受験資格は？

調理師学校以外は、実務経験が必要

調理師の専門学校に通うのではなく、実務経験を積んで試験を受けようとする際には、原則として中学校卒業以上、正確には学校教育法上の「高等学校の入学資格」を有し、対象施設で2年以上調理業務に従事していることが必要です。
実務経験は、試験日ではなく調理業務従事証明書の証明日時点で2年以上必要です。証明日は、原則として受験申請受付期間の最終日までとなります。

パート・アルバイトなどの非正規雇用でも、原則として週4日以上かつ1日6時間以上、反復継続して調理業務に従事している場合は職歴として認められます。都道府県により取扱いが異なる場合があるため、受験地の案内を確認してください。

勤務期間が重複していなければ、複数施設の実務経験を合算できる場合があります。その場合は、原則として施設ごとに調理業務従事証明書が必要です。

受験する都道府県によっては、受験できる勤務条件が「週5日以上かつ1日5時間以上」または「週6日以上かつ1日4時間以上」などと定めているところもありますので、あらかじめ調べておきましょう。

実務経験として認められるのは、調理師法施行規則第4条に明記されていますが、具体的には次の業務が該当します。

実務経験の対象となる主な施設・営業は、飲食店営業（喫茶店営業を除く）、魚介類販売業（販売のみを除く）、そうざい製造業、複合型そうざい製造業、継続して1回20食以上または1日50食以上を調理する給食施設です。

これらの基準を満たしていないと、調理師試験を受験できなくなります。

基準を満たせない場合は、勤務先を変えるなどの対策を採らないといけません。

調理師試験を受ける前に確認しておくべきこと

試験を受ける前には、勤務先の飲食店が、先にご紹介した基準に該当するかどうかを必ず確認しておきましょう。
飲食店の中には、２年以上勤務しても基準に該当しない施設もあります。
せっかくの２年間を無駄にしないためにも、調理師試験の募集要項を満たす施設かどうか、応募時点での確認が重要です。

受験資格として認められない職歴とは

次のような業務は、原則として実務経験に認められません。

• 喫茶店営業に該当する業務

• 既製品の開封、加温、盛り付けなどの簡易な調理

• 食肉処理、菓子・パン・麺・水産製品などの製造

• ホール、配達、運搬、食器洗浄のみの業務

• 料理学校の調理指導や食品開発

• 外国の飲食店での勤務

• 全日制高校の在学期間中の勤務

栄養士、保育士、看護師、ホームヘルパーなどの職種で採用されている場合も、通常の勤務体系で専ら調理業務に従事しているケースを除き、原則として対象外です。

また、外国の飲食店での勤務期間はカウントされないほか、定時制・通信制以外の高校に在学中での勤務期間も、受験資格とならないので、注意が必要です。

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調理師試験の概要について

調理師試験は、都道府県ごとに実施されており、受験日や受験会場の数も都道府県ごとで異なります。
おおむね年１回の実施ですが、２回行われる場合もあります。
悪天候の場合はこの限りではありませんので、実施団体の指示に従いましょう。

受験会場が複数設定される都道府県では、希望会場を選択できるところとできないところがあります。
受験手数料は受験地によって異なります。2026年度は、神奈川県6,130円、東京都6,400円、宮城県6,600円などとなっているため、必ず受験地の最新案内を確認してください。
詳しくは、受験を希望する都道府県の受験実施先へ確認しましょう。

調理師試験の出題傾向は？

調理技術技能センターが実施する2026年度の共通試験は、全60問・四肢択一式のマークシート方式です。独自に試験を実施する自治体については、各自治体の受験案内を確認してください。

合否判定は全科目の合計得点で行い、60％以上が合格ラインとされています。
調理技術技能センターの共通試験では、原則として全科目の合計得点が満点の6割以上で合格です。ただし、1科目でもその科目の平均点を著しく下回る場合は不合格となります。独自実施の自治体では「0点の科目がないこと」など、基準が異なる場合があります。
このため、6科目ともまんべんなく勉強することが秘訣です。

調理師試験は、居住地以外の都道府県でも受験できます。ただし、受験地ごとの申請書類、調理業務従事証明書、受験手数料などが必要です。申請方法や必要書類は受験地ごとに確認してください。
チャンスが多いと、それだけ合格の可能性も高まりますので、前もって近隣の都道府県での試験日程を調べておくとよいでしょう。

調理師試験の難易度は？

調理師試験の内容について解説してきましたが、実際に受けた方の合格率はどのくらいの数値で推移しているのでしょうか。

合格率

厚生労働省が公表した2025年度（令和7年度）の調理師試験実施状況によると、全国の受験者数は18,600人、合格者数は11,240人、全国平均合格率は60.4％でした。
資格試験の中では、合格率は比較的高いと言えるでしょう。
全国平均合格率は、2023年度60.8％、2024年度64.0％、2025年度60.4％となっています。年度によって問題や受験者数が異なるため、合格率は目安として確認しましょう。

都道府県別合格率

つづいて、2024年度（令和6年度）における、各都道府県の合格率もご紹介します。
調理技術技能センターに試験事務を委任している30都県では共通試験が実施されます。それ以外の自治体では、試験日や問題、合否基準などが異なる場合があります。

出典：厚生労働省｜調理師試験の実施状況（令和6年度）

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調理師試験の合格率を知って、効率良く合格を目指そう！

独学でも合格できるのか

独学でも、調理師試験への合格を目指すことができます。
試験の受験条件のひとつとなる学歴は、義務教育を修了していれば問題ありませんので、学歴面ではほとんど問題にならないでしょう。

試験科目は、先ほど解説した6科目から出題されます。
2015年までは、衛生法規を含めた7科目からの出題でしたが、2016年度からは他の科目に含まれる形式へと再編されました。

調理技術技能センターが実施する共通試験については、同センターの公式サイトで過去3年分の試験問題と解答が公開されています。独自実施の自治体については、各都道府県の公式サイトを確認してください。

一方で、実務経験に関しても、受験資格に該当するかどうかをしっかり確認しておきましょう。
調理業務従事証明書は、勤務先の施設長または法人代表者に作成を依頼します。受験者本人は記入・修正できません。

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学習時間はどれぐらい必要？

必要な学習期間には個人差がありますが、3か月から半年程度を目安に学習計画を立てる方法があります。実務経験や基礎知識、1日に確保できる時間に応じて調整しましょう。

仕事をしながら学習する場合は、毎日1時間ずつ半年続ける計画が現実的でしょう。
1科目を１ヶ月で学習する方法もありますが、試験当日までまんべんなく知識を持ち続けるには、半年の間に少しずつ6科目を学習するのがよいでしょう。

調理師試験には記述問題がなく、すべて選択式で解答します。
短期間で学習したいと思えば、その分集中力をあげて取り組むことや、効率的な教材で学習することで、合格という結果につなげられるでしょう。

調理師試験を意識した勉強法としては、まず教科書全体を把握し、苦手と感じる箇所をピックアップします。
次に、苦手な箇所を中心にテキストを読み込み、知識を得ていきましょう。
試験の１ヶ月ほど前から過去問題に取り組み、最終的に調整をしたうえで当日を迎えると効果的です。

調理師免許試験の知っておくと便利なポイント

先述のように、調理師試験は何度でも受けることができます。
都道府県ごとに実施され、受験する県の制限はありません。

つまり、受験日程が重ならない限り、どの都道府県で受験しても問題ないのです。
試験内容は都道府県ごとで異なり、一度チャレンジして不合格であっても、ほかの場所で再チャレンジできます。

当然ながら、受験するごとに受験料はかかります。
しかし、受験のチャンスが増えれば、その分合格できる可能性も高まりますので、前もって複数の都道府県における受験プランを立てておくと安心です。

最初の受験場所を、なるべく日程の早いところにするのもひとつの方法です。
こうすると、他の場所を受けるチャンスをさらに広げられます。

調理師免許に有効期限や定期更新制度はありません。ただし、飲食店や給食施設などで調理業務に従事する調理師には、2年ごとの調理師業務従事者届が義務づけられています。また、氏名や本籍地に変更があった場合などは、名簿訂正や免許証の書換え手続きが必要です。
就職だけでなく、家庭における調理でも調理師の知識を大いに役立てられるのは、大きなメリットです。

調理師試験の合格を目指すには

調理師試験に合格するには、6科目をまんべんなく学習するのが重要なポイントです。

6科目の中でも、食品衛生学は細菌に関する知識が含まれるため、苦手と感じる人が多いようです。
特に、独学で勉強しようと考えている方は、分からないことがあったときにすぐ聞ける相手がいないことに不安を感じているかも知れません。

また、勉強に対するモチベーションを保つのが大変な場面もあるでしょう。
調理師の教育施設に通うと、試験を受けなくとも免許を取得できますが、時間が拘束されるうえ、まとまった金銭が必要となってきます。

そんなとき、通信教育を活用すると、費用を抑えられるうえに専門家の指導も受けられて、効率良く勉強することができます。
通信講座では、試験範囲に沿った教材や質問サポートを活用しながら、自分のペースで試験対策を進められます。
掲載範囲も、合格に必要な箇所を厳選していますので、出題範囲を効率よく学び、合格を目指せます。

時間的な制約も少なく、通学時間が不要であるうえ、自分の隙間時間を生かして場所を選ばず勉強できます。
これらの利点を活かして、通信教育の活用を検討すると、合格への近道となるでしょう。
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まとめ

調理師学校以外で、調理師試験に受験する場合は実務経験が必要になります。
また、勤務先が実務経験の基準に満たしているのか、事前にしっかり確認するようにしましょう。

調理師免許に更新はないため、一度取得しておくと生涯有効です。
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よくある質問

この記事の監修者

資格のキャリカレ編集部
170以上の通信教育資格講座を展開し、資格取得・実用スキルの習得はもちろん、キャリアサポートまで行う資格のキャリカレ編集部が運営するコラムです。調理師は、食材の知識や衛生管理の技術を持ち、安全で美味しい料理を提供する食のプロフェッショナルです。調理師試験の詳細や試験対策をはじめ、仕事の魅力や現場で役立つ最新情報をお伝えしています。